ポスティングを依頼する際には、配布したいエリアの現在の状況をきちんと把握しておくことが重要です。エリアの人口や世帯数をデータとして把握しておくことはもちろんですが、どのような住居が多いのか、どんな商業施設や事業所があるのかなど、自分の足で歩いて分かる事も多くあります。

日々変化する街の様子を知ることで、その現状に適したポスティングを行うことが出来ます。その結果、高い反響を得ることへ繋がっていくのです。また、実際に歩くことによってわかる地形や住宅の密度を知ることで、配布単価が適正であるかの判断がしやすくなります。

全国でポスティング会社は600社程ありますが、規模の大小・配布の品質は様々です。

「一日の平均のポスティング枚数は」「本当に依頼した全数を配ってるのか」、「クレームの対応は」、「配布の方法は」、「GPS・地図の使用は」、「GISを活用しているか」等の質問をご検討されている業者に一度確認をしてみましょう。対応を確認していく中で、業者の姿勢が見えてくると思います。

広告物によってターゲットの対象は大きく変わります。効率よく費用対効果を出すのであれば、業者との打ち合わせでポスティングの目的、エリア、ターゲット、配布期間、要望を伝えてみましょう。業者の中ではGIS（地理情報システム）といった国勢調査等のデータを活用し、町丁目単位、配布の方法（軒並み・集合・戸建て配布）はもちろん、細かく年齢、収入等、ターゲットが多く居住するエリアを選定してくれる業者があります。

業者を選択するには、十分な打ち合わせをし、上記の様な内容をアドバイスしてくれる業者が優良でしょう。

ポスティング業界の必須アイテムとしてGPSが挙げられます。「GPSを使用している」事はとても重要な事ですが、本当に大切な事は、「GPSをどの様に使用しているか」です。

・全配布スタッフが全ての案件で使用しているのか？
・GPSの情報をどのように管理して確認しているのか？

安心・安全、信頼できるポスティングをご提供するためには、配布スタッフ全員が全ての案件でGPSを所持しているほか、実際にスタッフが使用した地図やGPSの情報をきちんと管理することが重要となります。

ポスティング業者は配布禁止基準を設定しています。一般的に、以下の場合は配布を行いません。

「一戸建て」…「チラシお断り」等配布を禁止する文言がある
「集合住宅」…管理人の了承を得られない場合、または管理人不在の場合「警察に通報、罰金、回収、クライアント様に通報」との文言がある

このように、事前にクレームを回避するためにも明確な投函禁止基準を持っている業者を選択することをお勧めします。

チラシの投函によりクレームが寄せられてしまった際に、業者が迅速に現地に赴き対応する事が大きなポイントといえます。クレーム対策をしっかり行っている業者は日々、スタッフ教育、管理体制に力を入れています。

・チラシをもう投函しないで欲しい
・チラシがポストからはみ出ている
・チラシがポストに無理やり押し込まれている
・雨に濡れた状態で投函されている

上記の例は代表的なクレームの例です。
優良業者は「配布スタッフへの研修」「禁止物件の管理」を行いクレームを未然に防ぐ様に対処を行っています。トラブルの処理についても疑問に感じればすぐ問い合わせてみてください。

ポスティングスタッフへの教育体制が整っていて、きちんとプログラム化されているかどうかという点も業者を選択する際の判断材料になります。

座学や実地研修をしっかりと行うことにより投函禁止物件の確認ミス・乱雑な投函・配布員の態度などがクレームになった場合、事前に回避することができます。

また、丁寧な投函や教育された配布は、結果的にクライアント様のイメージを高め、反響率にも影響します。

ポスティングの単価は、配布効率に関わる3つの要素を基に設定されています。

①チラシサイズまたは重さ
チラシのサイズが大きくなるにつれて、基本的に単価が高くなります。折ってある場合には、ひろげたサイズが単価として適用されます。例えばA3を半分に折ってA4で納品した場合、A3の単価が適用されます。特殊紙を用いたチラシやはがき、PP袋などに入れられた配布物の場合は、1つあたりの重さが基準となり、重くなるにつれて単価は高くなります。ポスティング業者にチラシの折り作業や封入作業、ホチキスどめ作業を依頼する場合には、更にその分の作業代がポスティング単価に加わります。

②配布対象
住居を選定することなく効率的に配布を行うことが出来る「軒並み配布」が基準の単価となっています。「軒並み配布」と同じ時間ポスティングを行ったとして、住居の選定やエリアの特性によって配布部数が減ってしまう「集合住宅配布」「一戸建配布」は単価が高くなります。配布したいエリアの特性によっても単価は変動しますので、よりよいプランを業者に確認しましょう。

③配布期間
配布期間が長くなるにつれて、基本的に単価も安くなります。

本来、配布単価にはスタッフへ支払う給与や、サービスを維持するための費用が含まれています。それは適正かつ正確な業務を遂行し、サービスを提供するうえで必要となるものです。

極端に配布単価が安い業者が存在していますが、依頼された配布部数を全数配布していないケースがあります。そういった業者は避けた方が良いでしょう。

ポスティングで配布する部数を選定する際には、反響をある程度予測することも大切です。同じ業種や地域の店舗がポスティングを行った際の反響を業者に確認してみるのも良いでしょう。反響を予測しておくことによって、もし注文や来店が急増した際に備えることが出来ます。

例えば、単店舗で席数が限られている美容室様ですと、反響が多かった場合すぐに予約が埋まってしまう可能性もあり、結果として店舗の印象を悪化させてしまうことにもつながります。それを回避するために、配布期間を長く設定して、数回に分けてポスティングを行ってみることもおすすめです。

適正なポスティングを行うためには、配布以外の細かな作業を含め、きちんとした準備が必要となります。お客様それぞれの要望にできる限り応え、定められた期間内に配布業務を完了できるよう計画を立てなくてはなりません。

・配布計画 → 配布エリアの地図・禁止物件リストの準備 → 配布員の手配 → 配布物の仕分け → 配布員への配達 → 配布

ポスティング業者を選択する際は、以上のことがきちんと行われているか一度問い合わせてみましょう。返答や計画が曖昧である場合には、事前準備をおろそかにしている可能性があるので注意が必要です。

ポスティング業者の中には、「軒並み配布」・「集合住宅配布」・「一戸建配布」の全ての方法が可能な業者と部分的に可能な業者があります。その外にも高額所得者が多く住んでいるタワーマンションへのポスティング、事業所のみの配布、指定集合住宅へのポスティングを行っている業者があります。

配布したい対象を考慮して、ポスティング会社を選びましょう。

通常、ポスティング会社は配布が終了した後に、配布報告書を提出します。ご依頼頂いた配布が確実に終了したことをお知らせする、大変重要な報告書です。この配布報告書の提出がない業者や督促しなければ提出しない業者は、配布の品質に問題がある場合があります。

配布報告書には、配布期間・配布総数・各町丁別の配布枚数が記載されています。ポスティングの実施枚数や配布期間が、打ち合わせ通りに行われているかどうかチェックし、不明な点があれば業者へ問い合わせましょう。事前に、配布報告書の提出の可否や報告書のフォーマットを確認しておくことも重要です。

全国的に多店舗展開されている会社がポスティングをされたい場合、それぞれのエリアで各店舗様が個別に地域のポスティング会社と折衝するより、全国手配に慣れているポスティング会社に一括で依頼された方が、労力と時間の効率化を図れます。

そして何より、全国には600社を超えるポスティング会社がある中で、各地で品質のよいポスティング会社を把握していることが反響を高めます。

日本には、いくつかのポスティング業界団体や組合があります。協同組合の主な目的は、業界の社会的・経済的地位の向上ですが、その他にも加盟しているポスティング会社が相互に厳しく品質をチェックしていることもあります。

日本ポスティング協同組合は、全国で95社（2020年6月現在）が加盟し厳格に運営をしているポスティング業界最大の組織です。このような組織に加盟しているポスティング会社を選ぶのも基準となります。